2020年10月12日
各セッションZoomミーティング一覧 ＜PDF＞
共通論題 「仕事の世界における権力関係とハラスメント」
座長：大沢真理（東京大学・名誉教授） ＜座長ペーパー＞
第1 報告 セクシュアル・ハラスメントの理論的展開
―働く場におけるジェンダーと権力の視点から―
申 琪榮(お茶の水女子大学) ＜フルペーパー＞
第2 報告 いわゆる「パワハラ」を生み出す組織的風土
野村正實（東北大学・名誉教授） ＜フルペーパー＞
第3 報告 パワハラ防止法の動向と課題
新村響子(弁護士・非会員) ＜フルペーパー＞
特別報告 「社会政策学会研究環境調査」の結果の概要
――研究職キャリアでの経験に着目して
2020年10月12日
各セッションZoomミーティング一覧 ＜PDF＞
テーマ別分科会 ①
日本における社会政策のジェンダー化――部会設立から 25 年を経て 〔ジェンダー部会〕
座長: 大沢真理（東京大学・名誉教授）
コーディネーター：萩原久美子（下関市立大学）
討論者: 埋橋孝文（同志社大学）
佐口和郎（東京大学・名誉教授）
１．二重労働市場論を乗り越える
禿 あや美（跡見学園女子大学） ＜報告ファイル＞
２．母子世帯の承認と再分配
藤原千沙（法政大学） ＜報告ファイル＞
テーマ別分科会 ②
公共の市場化と、対抗運動 〔一般〕
座長・コーディネーター: 津富 宏（静岡県立大学）
討論者: 柳沢敏勝（明治大学）
藤井敦史（立教大学）
１．水道事業の“民営化”に対する日本・世界の市民運動
内田聖子（アジア太平洋資料センター） ＜報告ファイル＞
２．新自由主義下における社会介入の評価
津富 宏（静岡県立大学） ＜報告ファイル＞
３．公共の市場化への対抗装置としての自治体公共調達・契約の可能性と課題
原田晃樹（立教大学） ＜報告ファイル＞
自由論題【A】 労働 1
座長：木村牧郎（名古屋経済大学）
１．出版編集者の能力開発とキャリア形成 －インタビュー調査と分析結果
山﨑雅夫（法政大学） ＜報告ファイル＞
２．2013 年韓国鉄道ストにおける団結維持の要因 ―「社会公共性」を中心に―
朴 峻喜（埼玉大学・院生） ＜報告ファイル＞
３．国際労働市場を求めて
佐藤 忍（香川大学） ＜報告ファイル＞
自由論題【B】 年金
座長：森 周子（成城大学）
１．「個人責任社会」における年金政策〜2006 年年金保護法から 2019 年 SECURE 法まで
吉田健三（青山学院大学） ＜報告ファイル＞
２．国民年金保険料の収納率の変動要因に関する分析
大津 唯（埼玉大学） ＜報告ファイル＞
３．外国人労働者と日本の公的年金
金 敏貞（立教大学） ＜報告ファイル＞
自由論題【C】 アクティベーション
座長：山村りつ（日本大学）
１．なぜ地域若者サポートステーションは利用中断層を生むのか―支援者へのインタビュー調査に基づいて
半田諒志（一橋大学・院生） ＜報告ファイル＞
２．雇用率制度の適用外企業における障害者雇用に関する歴史分析
恩田直人（一橋大学・院生） ＜報告ファイル＞
2020年10月02日
第141回（2020年度秋季）大会プログラムについて、冊子体はすでに会員の皆さんにお届けしております。下記は、ホームページ掲載版のPDFファイルです。ご活用ください。
なお、こちらのファイルでは、大会報告フルペーパーのダウンロードに必要となるIDとパスワードの書かれたページを削除しております。IDとパスワードについては、冊子体のプログラムをご利用ください。
2020年08月27日
広報委員長の金子良事です。
幹事会では研究者育成支援フォーラムを組織することが決定しました。
現在学会員ではなくとも、将来学会に入ってくださる可能性のある若い研究者も対象ですので、ご関心のある方はぜひ呼びかけをご覧ください。
2020年06月20日
秋季大会企画委員会委員長 金井 郁
会員のみなさまには、公私ともに新型コロナウイルスに関わる各種対応にお忙しいことと存じます。
社会政策学会第141回大会は、2020年10月24日(土)と10月25日(日)に立命館大学びわこ・くさつキャンパスで開催される予定でしたが、様々な状況を鑑み、集会形式での開催は難しい状況となりました。そこで、オンライン上で秋季大会を開催することにします。秋季大会企画委員会では、3月25日付で、同大会の自由論題報告とテーマ別分科会企画の申請を募集いたしておりました。オンラインでの大会開催に移行するため、募集要項および募集期間について、下記のように修正の上、再度お知らせします。申請をご希望の方は、下記の要領でご応募ください。また、報告にあたっては事前にフルペーパーの電子ファイルをご提出いただくことになっております。詳細に関しては、採択決定後に、分科会責任者や報告者の方々にご連絡申し上げます。なお、共通論題は10月24日(土)に、書評分科会、自由論題およびテーマ別分科会は両日にわたって行われます。
【オンラインでの発表形式について（自由論題、テーマ別分科会ともに）】
・報告者は10月24日、25日のプログラム指定の時間帯に各自由論題・テーマ別セッションをzoomのビデオ会議で行います。報告者は、自宅や研究室などから配信をしていただきます。各セッションにおいて、座長の指示通りに報告者が口頭報告を行った後、ビデオ会議の参加者と質疑応答を行います。
・事前参加申し込みをした人が自由にセッションに参加できることにします。
・座長がホストとなって、zoomによってセッションをたてます。
▶テーマ別分科会については、座長もしくはコーディネーターによって、学会事務局が管理するzoomのホスト権限を使用し、セッションを立てていただきます。
▶自由論題については、秋季大会企画委員会を中心に座長をたてます。
・自由論題については、報告を20分とし、その後質疑応答を10分程度行います。
（１）自由論題で報告を希望される会員は、学会のホームページからダウンロードした応募用紙に、報告タイトル(日本語、英語)、所属機関とポジション(日本語、英語)、氏名(ふりがな、 英語)、連絡先(住所、電話、Fax、E-mailアドレス)、400字程度の邦文報告要旨、英文アブストラクト、専門分野別コード (1.労使関係・労働経済、2.社会保障・社会福祉、3.労働史・ 労働運動史、4.ジェンダー・女性、5 生活・家族、6.その他)等の必要事項を記入のうえ、添付ファイルとして下記のE-mail アドレスにご応募ください。
自由論題報告応募・問い合わせ先 jaspsautumn141free@googlegroups.com
担当委員：浅野和也（三重短期大学）、久本貴志（福岡教育大学）、吉村臨兵（福井県立大学）
応募様式はこちらからダウンロードしてください → 141freeapl.doc（ワードファイル）
また、論文・報告書・他の学会報告等のかたちで既発表の内容については報告できません。応募の段階で判明した場合は不採択といたしますのでご注意ください。
自由論題に応募資格があるのは、会員で、2020年度分までの会費を納入されている方です。当日は、報告20分、質疑10分となります。
（２）テーマ別分科会の企画を希望する会員は、学会のホームページからダウンロードした応募用紙に、分科会タイトル(日本語、英語)、分科会設定の趣旨(日本語400字程度、非会員を報告者に招聘するときは、招聘しなければならない理由を記入)と英文アブストラクト、座長・コーディネーターの氏名 (ふりがな、英語)、所属機関とポジション(日本語、英語)、連絡先(住所、電話、Fax、E-mailアドレス)、報告者の氏名(ふりがな、英語)、所属機関とポジション(日本語、英語)、E-mailアドレス、各報告の邦文報告要旨(400字程度)と英文アブストラクト、予定討論者の氏名（ふりがな、英語）、所属機関とポジション(日本語、英語)等必要事項を記載のうえ、添付ファイルとして下記のE-mailアドレスにご応募ください。なお、テーマ別分科会の企画に応募資格があるのは、会員のみです。テーマ別分科会の座長もしくはコーディネーターに、学会事務局が管理するzoomのホスト権限を使用し、zoomホストを兼ねていただきますので、ご了承ください。
テーマ別分科会報告応募・問い合わせ先 jaspsautumn141theme@googlegroups.com
担当委員：佐々木貴雄（東京福祉大学）、田中聡子（県立広島大学）、西村 智（関西学院大学）
応募様式はこちらからダウンロードしてください → 141themeapl.doc (ワードファイル）
以下は、自由論題とテーマ別分科会の応募に共通の注意事項です。
（３）応募の手順は、原則として、学会ホームページからダウンロードした応募用紙に必要事項を記入し、添付ファイルとして、上記のE-mailアドレスにお送りいただくことになっています。なお、この方法による提出が難しい方は、秋季大会企画委員長までご相談ください。
（４）応募用紙の「報告要旨」及び「分科会設定の趣旨」の「400字程度」との字数をお守りください。記入の不完全なもの、字数の著しく過剰なものや過少なものは、応募を不採択とさせていただくことがあります。
（５）自由論題・テーマ別分科会の「報告要旨」及び「分科会設定の趣旨」のいずれについても、英文のアブストラクトを提出していただくことになっておりますので、ご注意下さい。英文アブストラクトには語数の基準は設けませんが、邦文の「報告要旨」や「分科会設定の趣旨」と同内容となるようにしてください。また、学会では英文の校閲は行いませんので、英文については、原則としてネイティブ・スピーカーによる校閲(機械翻訳ソフト利用は不可)を受けたうえで、誤りや不適切な表現がないものを提出してください。英文アブストラクトは、学会の英文ホームページと英語版News Letterで公開されます。
（６）応募にあたっては、応募時点の所属機関とポジションをご記入ください。大会プログラムには、原則として所属機関のみを表記しますが、院生の場合は所属機関とポジション（院生）を表記します。大会当日までに所属が変更となる方は、報告時のフルペーパーに新しい所属機関などを各自でお書きになって、変更にご対応ください。
（７）応募期間は、2020年6月22日（月）から7月13日（月）です。締め切りは厳守していただき、その後の応募は不採択とします。
（８）応募された方に対しては、遅くとも7月15日（水）までに応募用紙受領の連絡を行います。この時までに連絡のない場合はなんらかの事故の可能性がありますので、問い合わせE-mailアドレス（あるいは下記の秋季大会企画委員長宛）にお問い合わせください。
（９）応募の採択と不採択の結果については、秋季大会企画委員会および幹事会で審査のうえ、7月下旬までにご連絡する予定です。
（１０）第128 回大会からフルペーパーは電子化されました。フルペーパーが用意されることで報告が成立するという点をご理解いただき、採択された場合は期日までにフルペーパーを提出されるようお願いします。第141回大会では、期日までに提出できず、フルペーパーの電子化ができなかった場合には、オンラインでの発表が成立とみなされないことがありますのでご注意ください。
特にテーマ別分科会の申し込みにあたってコーディネーターの方は、必ずすべての報告者に、フルペーパーの提出の義務と締め切り日について説明し、了解を得ておいてください。「すべての報告者」には、分科会が招聘する非会員の方、実務家の方も含まれますので、ご注意ください。なお、フルペーパーとは学会報告の内容を学会誌掲載の論文に準じて記述したものであり、既発表の論文・報告書等の転載は認められません。第141回大会のフルペーパーの提出期間は次項に示すように10月上旬です。提出日を勘案したうえ応募してください。
（１１）ご提出いただいたフルペーパーは、会員に事前にパスワードを送付し、そのパスワードを学会ホームページの大会フルペーパーのサイトに入力する方法で（つまり、インターネット上での一般公開という形を避けて）、大会前後の限られた期間にのみ、閲覧と印刷が可能になるようにします。自由論題およびテーマ別分科会で報告が採択された方は、9月28日（月）〜10月5日（月、厳守）の期間に、フルペーパーの電子ファイルを、自由論題、テーマ別分科会それぞれの応募先アドレス（上記（１）項および（２）項に記載のものです）までお送りください。ファイル形式は、原則としてＰＤＦファイルとして、Wordファイルも可とします。ファイルの送付方法や送付先などの詳細については、採択決定後にご連絡いたします。
（１２）自由論題およびテーマ別分科会で報告された会員は、大会での報告後、フルペーパーに改善を加えて、社会政策学会誌『社会政策』に投稿されることを、幹事会と学会誌編集委員会ではつよく奨励し期待しています。大会用フルペーパーは、その後の投稿を考慮してご執筆ください。なお、『社会政策』へ投稿する資格があるのは、会員のみです。
（１３）応募された後で、応募を取り下げること（報告のキャンセル）は、原則としてできません。
（１４）当日のプログラムは企画委員会が決定します。報告時間帯や自由論題のグルーピングについては、複数の分科会にかかわっているなど登壇が重複するケース以外は、応募者からのご希望には応じられません。
（１５）報告申請に先だって2020年度分の会費を納入してください。テーマ別分科会の申請者は登壇予定会員全員の2020年度分の会費納入を本人に確認してください。当該秋季大会開催年度分の会費納入状況については申請書に記載欄があります。新規入会者で当該年度の会費請求書がまだ届いていない方を除いて未納であった場合や、記載がない場合、原則として申請書は受理できません。当該年度分の会費納入が大会プログラム確定時点（第141回大会については7月13日（月）です）で確認できない場合、その報告や分科会はプログラムには記載されず報告が許可されませんので、ご注意ください。
（１６）共同研究の成果を報告する場合は、共同研究者の了解を取ってください。複数で報告する場合は、応募者のあとに共同研究者（会員・非会員は問いません）の名前をあげ、応募者及び応募者とともに当日登壇する人に下線を引いて下さい。なお、当日登壇できるのは会員に限られますので、ご注意ください。
（１７）オンラインでの開催形式のため、zoomでの報告、質疑応答ができるよう、webカメラ、音声、ネット環境が各自で整備できていることを応募条件とします。こちらでネット環境が整った会場の用意はしませんので、よろしくお願いします。
（１８）オンライン環境及びzoomの操作方法を確認するため、原則、リハーサルを行っていただきます。自由論題については、座長がセッションごとに9月下旬から10月上旬をめどに日程調整します。テーマ別分科会については、コーディネーター・座長が責任をもってリハーサルを実施してください。
（１９）トラブル対応に備えて、zoom報告・質疑応答を録画させていただきますので、ご了承ください。
（２０）各分科会の座長には、学会事務局が契約したzoom有料アカウントを貸与します。有料アカウントはリハーサルや大会当日のセッション開催にご使用ください。有料アカウントの使用可能期間は9月上旬から大会開催日までとなります。
秋季大会企画委員会委員長 金井 郁
E-mail：kanai@mail.saitama-u.ac.jp
2020年06月08日
書評献本してくださる個人・出版社の方は、下記のとおり、お送りください。
１．単著の場合
単著は秋季大会企画委員会による選定ののち、秋季大会にて開催される書評分科会の対象になります。また、書評分科会で取り上げられた後、書評が学会誌『社会政策』に掲載されます。したがって、単著は、秋季大会企画委員長にお送りください。
宛先：
秋季大会企画委員長 金井 郁
〒338-8570 埼玉県さいたま市桜区下大久保255 埼玉大学経済学部
＊ 秋季大会企画委員会宛献本と朱書きしてください。
２．共著・分担執筆の場合
共著は原則として秋季大会にて開催される書評分科会の対象になりませんが、編集委員会による選定ののち、学会誌『社会政策』の書評対象になります。したがって、共著は、編集委員長にお送りください。
宛先：
編集委員長 鬼丸 朋子
〒192-0393
東京都八王子市東中野742-1 中央大学 経済学部
＊ 『社会政策』編集委員会宛献本と朱書きしてください
2020年05月28日
4月29日にジェンダー部会からの告知であったオンライン調査「社会政策学会 研究環境調査－2020年ハラスメント調査」の調査期間が5月7日―31日から、6月10日まで延期されることになりました。先だってMLでもお送りし、ホームページ上でも4月29日の告知文に追記修正を行いましたが、過去のお知らせの部分修正だと気づきにくいことも否めないので、ジェンダー部会にも相談を諮った上で再告知します。本調査は秋の学会の共通論題で報告されることになりますので、改めてご協力のほどをお願い申し上げます。
広報委員長 金子良事
ジェンダー部会からのお知らせは以下になります。
社会政策学会「研究環境調査」（6月10日まで実施）のリマインドと、さらなるご協力のお願い
社会政策学会会員の皆様
このたびは、お忙しい中、オンライン調査「社会政策学会 研究環境調査－2020年ハラスメント調査」へのご協力をいただき、誠にありがとうございます。
新たに皆様にお知らせです。本調査の実査期間を6月10日まで延長することといたしました。
新型コロナ感染症への対応、遠隔授業の準備等の現状を鑑みましての実査期間の延長でございます。
よりよい研究環境の構築に向け、何卒、ご協力のほどお願いを申し上げます。
＊調査等のご案内については社会政策学会ホームページ「新着情報 ジェンダー部会から（4月29日付）」をご確認ください。
＊設問は全部で17問、15分程度の回答時間を頂戴します。
ジェンダー部会歴代世話人（五十音順）
伊藤セツ、居城舜子、 大沢真理、大槻奈巳 、清山玲、 竹内敬子、萩原久美子、服部良子、三山雅子、室住眞麻子、湯澤直美
2020年05月24日
2020年05月24日
社会政策学会代表幹事 石井 まこと
秋季大会企画委員会委員長 金井 郁
会員のみなさま
秋季大会の開催方式について、幹事会準備会および開催校とも協議した結果、開催予定日である10月23・24日に全てをオンライン開催で行うことをご報告いたします。
この間、幹事会準備会や秋季大会企画委員会では、可能な限り、開催校に集まり、研究交流を進める準備をして参りました。しかし、今般の新型コロナウイルスの感染拡大・終息の見通しが不透明であること、分科会も含めオンライン開催にするために準備期間が必要であること、大会中止や延期は避けたいこと、報告者に対しても応募の段階で報告形式を明らかにしておくこと、以上をふまえ、今期秋大会もオンライン開催は避けられないと判断いたしました。また、開催校の教室棟施設はすでに予約して頂いておりましたが、学会当日、使用可能かは今後大学側と交渉する必要があることもあり、オンライン開催は避けられないと考えました。
テーマ別分科会や自由論題に応募される会員の皆様におかれましては、明日25日から募集期間が開始される予定でした。しかし、オンライン開催での報告形式をお知らせするため、１カ月ほど募集期間と締め切りを繰下げ、６月下旬にホームページとメーリングリストにおいてお知らせをするように変更いたします。
これに伴い、総会もオンライン開催となり、詳細は後日お知らせします。
開催校（立命館大学）におかれましては、これまで入念な準備をしていただいたこと、開催校で集うことを期待されていた方には大変心苦しい判断となりました。一方、学会にオンラインというツールを入れることの利点も同時に考えていき、今後の学会運営に活かしていく考えであります。
以上のことをふまえて、今回の判断についてご了解頂ければ幸いです。
